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連携における課題点

薬剤師という立場から患者さん一人ひとりに最も合った薬物療法を考える際に、医師との連携が必要不可欠です。日本では薬剤師は処方権を持たない為、薬物療法に積極的にかかわっていくには、薬剤師の意見を医師と共有させていく必要があるといえるでしょう。この医師・薬剤師間の連携は慢性疾患のコントロール・アドヒアランス・医療経済・プライマリーケアにおいて肯定的な評価を受けています。しかしながら、我が国でそれを実践していくにあたっていくつかの問題点があるように感じます。今回はそのことについて触れていきたいと思います。まず第一に、「医師と薬剤師の関係性」が指摘されるでしょう。特段保険薬局の 薬剤師には医師との連携が重要になってくるのですが、その理由は診療所・病院と薬局との間にどおしても物理的距離が発生してしまうためです。加えて、医師の処方に基づいて調剤を行う薬剤師からすれば、立場的にも治療方針を否定するような意見・提案を医師に対して言いにくいという現状も無きにしも非ずです。続いて「情報量の少なさ」が挙げられるでしょう。病院に勤務している薬剤師であれば医師の診療録を直接見ることも出来るし、患者さんと接触する機会もあります。しかし薬局となると、収集できる患者さんの情報というのはもっと限定的になってしまうように思うのです。医師の診療所及び病院と薬剤師のいる薬局、この独立性が患者さんの情報共有を阻害してしまっているのは明確な事実だと言えるでしょう。処方箋に記載されている薬剤情報・患者さんの体質・アレルギーの有無・副作用歴・併用薬といった情報以外の臨床情報は基本的に患者さん本人から収集する他無いのです。近頃は処方箋に臨床における検査値なども記載している医療機関も増えてきてはいるようだが、まだ普及しているとは言い難いのが現状だと言えます。検査結果や血圧等も不透明な状況下で妥当な薬物治療を考えていくというのは難しい話です。頭を悩ませている薬剤師の方も少なくないのではないでしょうか。

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